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投資信託の手数料(コスト)|リスク3

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投資信託は、運用会社に運用を任せて、成り立っている金融商品です。
運用をプロに任せるため、当然それに見合った手数料(コスト)が、必要になってきます。

この手数料は、株取引や為替取引の時にかかる手数料より、かなり割高になっているのが現状です。

投資信託を買うときは、購入時の価格(基準価格)だけが気になりますが、全ての手数料(コスト)をきちんと計算して、損がないようにしたいものです。

特に、信託報酬は投資信託を保有している間は、ずっと必要になりますので、要チェックです。
主な手数料には、以下のものがあります。

手数料(コスト)の例

購入するとき

1)販売手数料
・・・一般的に、購入額の約1〜3%ぐらいで、銘柄によっては無料(ノーロードファンド)の場合もあります。

ノーロードファンドは、その他の手数料が割高になっている場合や、短期間で売却したときに、思わぬ手数料がかかるときもあるので注意しましょう。

2)募集手数料・・・投資信託を募集するときに発生する費用です。

保有期間中

3)信託報酬
・・・投資信託の運用報酬として発生。純資産総額の約0.6〜2.5%が目安で、投信の保有期間中は、日割り計算され口座から差し引かれます。

手数料の中で、一番大きなウエイトをしめるので、できれば1%以下の投信を選びたいものです。

4)売買委託手数料
・・・運用期間中の、株式や債券を売買するときの費用です。

売却するとき

5)所得税・・・運用益が出たとき
6)解約手数料
7)信託財産留保額
・・・投信の償還前に売却するとき(中途売却)に発生。売却代金の0%〜0.5%が一般的です。
*その他必要に応じて、消費税もかかります。

このように投資信託は、複数の手数料(コスト)が発生します。
ただし、投資信託ごとに違いがあり、上記の全ての手数料がかかることはありません。

特に、2)募集手数料、6)解約手数料などは不要な場合が多く、販売会社によってもケースバイケースですので、必ず確認しておきましょう。


投資信託の売買手数料は、一般の株取引などより割高なので、最初に手数料の総額のチェックが必要!(特に、信託報酬)





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