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郵便局で投資信託を購入

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郵便局(ゆうちょ銀行)は、一般の方にもなじみがあり、手軽に利用できるのでないでしょうか。郵便局で、投資信託の口座を開設するときは、通常郵便貯金の口座が必要になります。

口座があれば、特定口座開設申込書と投信信託総合取引申込書に、必要事項を記入し、通帳、身分証明書、印鑑(通帳の届印)を窓口に持っていけば、後日、投資信託口座開設のお知らせが、郵送されてきます。

通帳には「投資信託振替決済口座利用」と記入されます。

なお、郵便局の窓口で投信の口座開設手続きと同時に、「ゆうちょダイレクト」の契約手続きをすると、ゆうちょ銀行のサイトからログインできるようになり、ネット上から投信の取引や照会ができます。

また、問合せ専用電話も設置されています。
*投資信託コールセンター TEL:0800-800-4104(無料)

郵便局のメリット

1)親しみやすさ

普段からなじみがあるので、抵抗なく利用できます。税金や各種振込みのついでに、投資信託を購入することもできます。

2)投信の銘柄

初心者の方にも、内容がわかりやすい銘柄が販売されています。
特に、「野村世界6資産分散投信」は、郵便局(ゆうちょ銀行)でしか購入できないので、人気があります。

3)セミナー

無料セミナーや、オンラインで見ることができる、インターネットライブセミナー(無料)を配信しています。

郵便局のデメリット

1)銘柄数

郵便局の投信販売は、2005年からスタートしたため、まだ取扱い銘柄数が少なく、2008年9月現在で9本のみです。
(ただし、今後銘柄数は順次、追加される予定です。)

2)情報量

販売歴の浅さから、窓口担当者の経験や知識は、証券会社や銀行と比べると、物足りなさがあります。

3)販売窓口

各県に最低1カ所、都市部では複数カ所ありますが、販売窓口は少ないといえます。今のところ、小規模な郵便局では購入できませんので、窓口での購入を希望される方には、少々不便です。

*郵便局の投資信託といえども、他の投信と同じように、元本保証でないことをお忘れなく!


郵便局は、わかりやすい投信に絞って販売している反面、銘柄数や販売窓口は少なく、ベテランの窓口担当者が少ない





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